健康づくりの推進

健康宣言・健康経営の取り組み 新規タブで開きます

従業員の健康維持・増進の取り組み

1. 健康管理の支援体制

産業医・看護職を配置し、「療養後の職場復帰支援」「メンタルヘルスケアの充実」「生活習慣病の予防」「受動喫煙防止」など従業員の健康の保持・増進に取り組んでいます。

また、従業員の健康リテラシーを高めるため、食事や運動・睡眠・禁煙に関するセミナーを開催し、健康増進活動を推進しています。

健康保険組合では、がん検診の実施や生活習慣病予防(特定保健指導)、個人の健康増進活動(ウォーキングなどの健康増進キャンペーン)を積極的に支援しています。

2. 健康診断・がん検診

定期健康診断や特殊健康診断を実施しています。

また、健康保険組合と協力し、内視鏡などを用いた「がん検診」を充実させ、がんの早期発見を支援しています。

  • 「がん検診」の費用は健康保険組合がほぼ全額を負担(肺ヘリカルCT検査と脳ドックは半額自己負担)
  • 35歳以上の従業員は、上部消化器官内視鏡および大腸内視鏡検査によるがん検診が可能
  • 婦人科(乳がん、子宮がん)検診は年齢制限なく受診可能
  • 30歳以上の被扶養者も従業員と同じ条件でがん検診が受診可能

3. 就労支援

従業員がメンタルヘルス不調や脳・心疾患、悪性腫瘍により休業した場合、職場復帰支援プログラムを導入し円滑に職場復帰できるよう支援しています。

4. メンタルヘルス

以下の4つのケアを組み合わせて、予防措置から不調者対応、復職までを支援しています。

  • eラーニングなどを活用したメンタル教育の実施(セルフケア)
  • 産業保健スタッフによる相談対応と日常的なケア(ラインケア、スタッフケア)
  • 外部窓口による相談対応(外部専門家によるケア)

5. 職場環境の整備(受動喫煙防止・女性の健康支援)

受動喫煙防止対策として、敷地内全面禁煙を実施しています。

また、喫煙者ご自身のサポートとして禁煙治療(オンライン禁煙プログラム)への費用補助を健康保険組合が行っています。

女性の健康支援として、健康相談窓口を設置し女性特有の症状やメンタルヘルスを含む健康相談を実施しています。

また、搾乳室を設置し女性が就労しやすい環境を整備しています。


運動セミナー


禁煙セミナー